4月21日、ユニクロと第一財経、復旦大学管理学院政策決定・行動科学研究センターは共同で「2020年健康な生活力報告」を発表した。全国から5983件の有効サンプルを集め、感染症の前と後で人々の消費への態度や消費行動などでどこが変わったかを詳しく掘り下げたものだ。同報告によれば、消費者は現在、心身を自分でコントロールする感じ、帰属感、確かな感じ、何かを所有している感じがほしいと強く願い、生きていることの意味をより大切にするようになり、消費に際しては安心感、健康的、高品質、持続可能性のある商品、安心感、健康的、高品質、持続可能性のあるサービスを受けられる商品を選ぶ傾向があるという。

いつでもどこでも体を動かしたい

同報告によると、一線都市と新一線都市の労働者で長時間勤務を余儀なくされている人が70％以上に上り、たとえば事務職や行政管理担当者などは、「スキマを見つけて体を鍛えたい」という欲求が強い。このうち一線都市または新一線都市の35-45歳の女性の75％は、「いつでもどこでも体を動かせる快適な衣類をより多く購入する」と答えた。長時間勤務の人の間では、「リズムの速い仕事のプレッシャーとのバランスを取り、病気ではないが不調な状態を改善したい」というニーズがとりわけ高かった。

強い帰属感 本当の人とのふれあいにはかなわない

同報告によると、三線・四線都市の18-29歳の男性の81％が、「感染症が終息したら家族や友人とオフラインでしばしば集まりたい」と答え、「実店舗で製品の細かい説明や質の高いサービスを受けたい」と思う気持ちが強かった。

また一線都市と新一線都市の19-29歳の人の60％が、教育市場、コンサルティングなどの仕事に従事しており、「感染症終息後は、芸術、ファッション、文化に関わる社会活動により多く参加する計画」であるほか、「ほかの人がすすめる製品を買いたい」と強い意欲を示した。