中国青年報はこのほど、中国社会科学院や出会い系アプリ・探探と共同で調査研究を実施し、今の若者の対人関係の状況を分析した。同調査研究では、探探の18歳から35歳までのユーザーを対象にアンケートを実施し、4000人から有効回答を得た。回答者の40.2％が、自分はさまざまな程度の「対人恐怖症」と答え、52.7％が「対人スキルに欠けている」、55.6％が「自分に対する自信不足」と答えた。

では、「対人恐怖症」とは一種の病気なのだろうか？それとも、青年たちは自嘲気味に「自分は対人恐怖症」と言うことで、なにかのシグナルを発しているのだろうか？

「独身脱出」を難しくしている「対人恐怖症」

回答者の4割以上が自分は「対人恐怖症」と答えており、こうした「対人恐怖症」というプレッシャーを受けている若者には、「独身脱出」という重圧ものしかかっていることは注目に値する。

好きな異性に出会った時の対応について、調査では男性の62.4％、女性の78.8％が受け身の姿勢を示した。そのうち、男性21.2％、女性30.2％は「相手から告白されるのを待つ」と答えた。そして、相手に好意を抱きつつも口には出せず、男性23.1％、女性33.6％が仕方なく「ひそかに片思いする」を選んでいた。

それは、青年の結婚と恋愛をめぐる問題が近年、国が注目する問題にまでなっている原因の一つかもしれない。「なぜなら、結婚と恋愛は、社会での付き合いの過程で選択を行った結果であり、対人関係における一種のハイレベルなスタイルだと言えるからだ」とする中国青少年研究センター青年研究所の鄧希泉所長は、「『対人恐怖症』は、社交ルート、社交能力、社交効果などに、明らかなマイナスの影響を与える可能性が高い。そして、青年は結婚と恋愛をめぐる競争において劣勢に立たされ、結婚と恋愛の難度が高まる」との見方を示す。

「対人恐怖症」はコミュニケーションスキルに欠けている人が過半数

国家二級カウンセラーの文華氏によると、医学的な「対人恐怖症」と社会学的な「対人恐怖症」には本質的な違いがあるという。前者は厳密な臨床診断が必要である一方、後者は一種の生存状態を指し、現在のほとんどの青年が言う「対人恐怖症」はどれも病気ではない。

自分は「対人恐怖症」と言うほとんどの青年は、専門家からすると、自嘲気味に、またはユーモラスに自分のことを描写しているだけであるものの、それには目に見える影響もある。

調査研究では、回答者の34.3％が「対人恐怖症は自分の生活に影響を与えている」と答えた。そのうち、14.2％は「その影響は非常に大きい」と答えた。「対人恐怖症」の若者たちも時に対人関係を築くための「臨時営業」を迫られることもあるものの、それはどうしても仕方のない状況の時にそうしているだけで、対人関係からは意識的に逃げようとしている。

対人関係回避の背後にあるものとは？

中国社会科学院新聞・伝播研究所の研究員助手・孫萍氏は、「対人恐怖症」という言葉が一般化している現象について、「豊富な社会的意義がそこに潜んでいる。まず、個性化する若者の態度の表れと理解することができる。フィーリングが合う相手とは、あれこれたくさんしゃべるものの、合わない人には『自分は対人恐怖症』と言って、付き合いを避けている。また、若者の『社交の一般化』に対する対抗とも理解できる。若者は、現在の社交システムの中に閉じ込められているような状態で、対人関係が生活のあらゆる面にまで入り込むようになっている。そのため、それから自分を守るための『盾』が必要となっている」と分析する。

もちろん、対人スキルの学習不足や経験不足、対人関係をうまくやる自信が無いといったことなども、「対人恐怖症」が存在する原因となっている。調査研究では、回答者の52.7％が「対人スキルに欠けている」としており、55.6％が「自信不足」、38.3％が「自分は性格が内向的」と答えた。

また、現代の人々は生活のリズムが速く、しっかりとした人間関係が築かれていない。そして、あらゆる付き合いがしっかりしたものでないため、その「つかみどころの無さ」が人間関係を築く上での障害となっているだけでなく、ひいては「対人恐怖症」になってしまう原因となっている。

青年が恐れているのは「交流」ではなく、付き合いにおける「距離感」

「対人恐怖症」は、一時的な現象にすぎず、社会の変遷と共に消えるのだろうか？

「2020一人暮らしの青年の生活洞察報告」の統計によると、一人暮らしをしている理由について、回答者の38.56％が「自由が好きで一人を楽しむため」と答えた。一人暮らしをすると、他の人と接することが減り、対人スキルが低くなるため、「一人暮らし」と「対人恐怖症」は、互いに因果関係となっていると言えるだろう。若者の間で「対人恐怖症」や「社交不安」関連の話題に対する注目が高まっているものの、それがもたらす影響は現時点では解決の方向へとは向かっていない。

しかし、「対人恐怖症」は決して歯が立たない敵ではなく、パニックになる必要もない。青年は必ず自分でその解決の糸口を見つけ出すことだろう。

文氏は取材に対して、「『対人恐怖症』は、孤独であるかという命題だけにまとめられるわけではない。それは、距離感に対する不安でもある」との見方を示す。今回の調査研究の統計もその観点をある意味裏付けており、若者は対人関係を完全に絶っているわけではなく、回答者の43.6％がSNSという非接触型の交流スタイルを選んでいることが分かった。

特に、今年上半期は新型コロナウイルスの影響で、「リモートライフ」がさらに際立つようになった。そして、「対人恐怖症」の青年はバーチャル交流の中から、新たな適応方法を見つけ出している。ネット上で紹介されているその新しい「交流マナー」は、チャットで済むならボイスメッセージは使わず、ボイスメッセージで済むなら、ビデオ通話は使わず、ビデオ通話で済むなら実際に会うことはしないというものだ。そのような方法を通して、他の人との距離を自分の許容範囲に保とうとしている。

鄧所長は、「青年が、社会的対人関係が自身の発展において重要な位置を占めているということを、科学的に認識することが一番大切だ。そして、劣等感や恐れの感情を克服し、親戚との関係や学校内や仕事における人間関係、同じ地域に住んでいる人との関係などをうまく活用して、自分の人間関係を広げ、もっと積極的に、もっと自信を持って社会とかかわりを持つようにすべきだ」と指摘する。（編集KN）

「人民網日本語版」2020年12月22日