日銀が２日発表した３月の「生活意識に関するアンケート調査」によると、現在の収入が１年前と比べて「増えた」との回答から「減った」との回答を引いた値である収入判断指数（ＤＩ）はマイナス28.1と前回12月調査から3.5ポイント改善し、現在の調査方法となった2006年９月調査以降で最も高くなった。

景気が１年前と比べ「良くなった」との回答から「悪くなった」を引いた個人の景況感ＤＩはマイナス24.6と、前回調査から8.3ポイント改善した。改善は４四半期ぶり。収入が改善傾向にあることが、景況感の改善にも寄与したとみられる。１年後の景況感ＤＩはマイナス15.9と、前回調査から14.6ポイント改善した。

１年後の物価が現在より「かなり上がる」「少し上がる」と答えた割合は81.6％と、前回の80.8％から上昇した。物価がどの程度変化するかについては回答の平均値は4.8％の上昇、中央値は3.0％の上昇で、前回調査と同じだった。

５年後の物価は「かなり上がる」「少し上がる」が83.9％と、前回（84.3％）から低下した。毎年の変化度合いについては、平均値は4.0％上昇で前回と同じだった。中央値は2.5％上昇と、前回から0.5ポイント上昇し、2013年12月調査以来の高水準となった。

調査は日銀が年４回実施する。全国で満20歳以上の4000人を対象に調査し、有効回答者数は2223人（有効回答率は55.6％）だった。調査期間は２月６日～３月５日。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕