被爆７０年の昨年８月、米ウォールストリート・ジャーナル紙（ＷＳＪ）のコラムが大きな議論を呼んだ。「原爆投下を神に感謝」。２０１３年にはピュリツァー賞も受賞したコラムニストは昨夏、広島を訪れ、「原爆が大日本帝国を平和主義者の国に変えた」と主張した。

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今でも「原爆正当論」が根強いという米国。世界的に影響力がある言論機関の中心的なコラムニストが発した「原爆に感謝」という言葉に強い衝撃を受けた。しかも、それは実際に広島を訪れた後の主張だった。日本人が発信する核への思いは届かなかったのか。疑問や焦燥感の中でその背景や経緯を知りたいと思い、筆者に取材した。

コラムを書いたのは、ＷＳＪ論説委員室のブレット・スティーブンス副委員長（４２）。国際問題のコラムを担当している。コラムは昨年８月３日にウェブ上で配信され、７日に日本語版も掲載された。スティーブンス氏はこの中で、「広島や長崎への原爆投下は単に戦争を終わらせた恐ろしい出来事ではなかった。多くの人々の命も救った」（訳はいずれもＷＳＪ日本語版を元に作成）と述べた。

さらに、広島で「平和のためのヒロシマ通訳者グループ」（ＨＩＰ）代表の被爆者、小倉桂子さんから体験を聴いたとして「（原爆の）惨状は否定できない」としながらも、「（日本の）本土上陸作戦が実行されていた場合の犠牲者は、二つの原爆の犠牲者を上回っていたか」と問題提起し、原爆投下がなければ被害者がもっと多かった可能性があったと主張した。

コラムは「広島は長きにわたり、ある種の左翼政治、暗黙の反米主義に塩漬けされた退屈な反戦主義と関連付けられてきた」と断定。「原爆が投下されたことを神に感謝しよう」と締めくくられる。

スティーブンス氏は今回、インターネット電話を通じて朝日新聞の取材に応じた。「多くの日本人を殺した原爆を『良いもの』とするつもりはない」としながらも、天皇陛下が玉音放送で原爆に言及したことに触れ、「天皇が国民らに終戦を説得する中心的な理由が原爆であったのは事実」「（本土上陸作戦で）５～１０倍の犠牲者が出ていた可能性があった」として、原爆の「意味」を説明した。

さらに「平和主義者」である日…