東大アメリカンフットボール部が、部の活動を支援する一般社団法人を立ち上げた。チーム環境の整備やガバナンス強化が狙い。２０１６年に京大アメフト部が同法人を設立しており、それに次ぐ動きだ。大学スポーツ改革の必要性が叫ばれる中、他の大学の部活動でも同様の取り組みが進められている。

２日に東京都内で開かれた一般社団法人「東大ウォリアーズクラブ」の設立記念パーティー。三沢英生監督は「適切なガバナンスはチームがよくなる大前提。法人設立によって、人事や会計など全部のガバナンスが効いてくる」とあいさつ。森清之ヘッドコーチは「常に優勝争いするチーム力をつけていきたい」と意気込みを語った。

１９５７年創部の東大アメフト部は現在、関東大学リーグ１部の「ＴＯＰ８」の下にあたる「ＢＩＧ８」に所属。昨季は４勝３敗で８チーム中４位だった。今年の４年生は高校までの競技経験者が２３人中２人。スポーツ推薦制度がなく、他校に比べて人材確保が難しい中、ＴＯＰ８昇格、そして大学日本一を決める甲子園ボウル出場を目指す。

法人の代表理事に就任したＯＢの好本一郎氏（６５）は、支援システムの好循環を期待する。

これまでの部の運営費は年間約１億円。ＯＢ会費や部費が主な収入だったが、法人設立によって資金の使途を明確にして、信用性を高める。それによって、約１千人いる卒業生の個人寄付や企業の協賛金などの増加を見込む。資金が増えれば、よりよい指導者の雇用や選手のスカウト活動を充実できる。それが、強化に直結するという流れだ。

好本氏は「不祥事が起これば、部の信用は一日で崩壊する。ガバナンス強化によってリスク管理をしていきたい」と話す。また、資金獲得では先行事例である京大にならい、東大の卒業生が少ないベンチャー企業などとの連携も模索するという。

日大アメフト部の悪質タックル問題などによって大学スポーツの変革が議論される中、今月後半には慶大ラグビー部が同法人設立の記者会見を開くなど、同じような動きが他大学や他競技にも広がりそうだ。来春にも競技横断組織「日本版ＮＣＡＡ」の設立を目指すスポーツ庁の幹部はこうした流れに賛意を示しつつ、「一つの部活だけでなく、異なる競技の部活などと横の連係が出てくれば」と更なる広がりを期待する。（野村周平）