１２日のニューヨーク株式市場は、米アップルが大きく値を下げたことからハイテク銘柄を中心に売りが広がり、大企業でつくるダウ工業平均株は大幅に続落。終値は前週末比６０２・１２ドル（２・３２％）安い２万５３８７・１８ドルだった。

ハイテク株中心のナスダック市場の総合指数も急落し、同２０６・０３ポイント（２・７８％）安い７２００・８７で取引を終えた。

アップルの「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」向けに部品を供給する米ルメンタム・ホールディングスが業績見通しを下方修正したとの報道からアップル株が売られ、終値で前週末比５％超も値を下げた。

これにつられて米インテルなどＩＴ関連銘柄も幅広く売られ、ダウ平均の下げ幅は一時６４８・７９ドルに達した。米中通商紛争への懸念も重しとなって、ボーイングなど海外売り上げの多い企業も値下がりした。

ダウ平均は、６日の米中間選挙で野党・民主党が下院の過半数を奪還した結果、下院のチェック機能が強まり、トランプ米政権が極端な経済政策に訴えるのを一定程度防げるとの期待などから上昇していたが、９日、５営業日ぶりに反落。この流れを受けた１２日の下落で、中間選挙前の安値水準まで押し戻された。（ワシントン＝伊藤弘毅）