2021年がスタートすると、各決済プラットフォームは2020年度の個人の消費明細書を相次いで発表し、私たちにまた「買い物三昧の一年」を過ごしたことを思い出させた。新華社が伝えた。

多くの人が、「新型コロナウイルス感染症が発生したが、自分の消費意欲にとっては何のダメージもなかったように思う。反対にインターネットのライブ配信でのショッピングなど新しい消費スタイルが次々登場して、盲盒（ブラインドボックス）、国潮（中国の伝統要素を取り入れたおしゃれな国産品のトレンド）、ぜいたく品などの分野で消費意欲がかき立てられた」との見方を示す。

感染症の中でも消費のニーズ・意欲は高止まり

北京市民の馬さんは、「感染症の中でも、仕事と生活は続く。2020年に、自分の『飲食グルメ』と『日用雑貨』面の支出はそれほど減らなかった。出勤スタイルが公共交通利用からタクシーでの移動に変わったので、『交通移動』面の出費が2019年よりやや多くなったほどだ」と話した。

馬さんは、「感染症で自分の消費ニーズが減退するということはなく、消費意欲もダメージを受けなかった。『衣類ファッション』と『美容ヘアケア』面の消費への興味関心は衰えていない。家で手をちょっと動かすだけで買い物ができて、ウィンドウショッピングよりもさらに便利になった」とした。

感染症期間の「家から出なくても国家に貢献できる」日々の中、人々の日常生活はインターネットとますます切り離せなくなり、オンライン消費が目覚ましい成長を遂げた。中国人民銀行（中央銀行）が発表したデータでは、20年の第1-3四半期（1-9月）には、銀行以外の決済機関が処理したオンライン決済業務の金額は第1四半期が60兆9千億元（1元は約16.0円）、第2四半期が70兆2200億元、第3四半期が78兆9600億元に達した。

これと同時に、海外旅行の減少で多くの人のショッピング熱が国内にある免税店で放出されるようになった。20年7月1日、海南省の離島旅客免税ショッピング政策が調整され、離島旅客1人1年あたりの免税ショッピング限度額が10万元に引き上げられたと同時に、各品目の商品の1回あたりの購入制限が大幅に削減され、免税対象品目も追加された。

中国免税品（集団）有限責任公司の販売システムのデータを見ると、20年1月1日から12月24日までで、海南省の離島免税政策を実施する免税店4店の総売上高は315億8千万元を超えた。このうち7月1日-12月24日の売上高は224億5千万元だった。

少し前に年次休暇を利用して海南省三亜を旅行した陳さんは、「免税品が安く買え、『ついでに』旅行もできて、とてもお値打ちだ」と話した。

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