がん細胞の１００種以上の遺伝子を調べ、患者ごとに最適な治療法を探る「ゲノム医療」の遺伝子検査システムが２９日、公的医療保険の適用対象となることが決まった。効果的な薬を選ぶ医療の普及につながると期待されるが、究極の個人情報とされる遺伝情報による差別から患者をどう守るかなど課題も多い。

この日の中央社会保険医療協議会（厚生労働相の諮問機関）の総会で承認された。検査システムは、シスメックスが国立がん研究センターと開発した「ＮＣＣオンコパネル」と、中外製薬が扱う「ファウンデーションワンＣＤｘ」。１回の価格（公定価格）はいずれも５６万円で、６月１日から公的医療保険の適用対象となる。

患者の自己負担は１～３割。年齢や所得に応じて上限額を設定する「高額療養費制度」が適用され、７０歳未満で年収３７０万～７７０万円の場合、自己負担は８万３千円程度ですむ。

がん細胞の遺伝子を一度に調べ、どの遺伝子に変異があるかを解析できる。がんと新たに診断される人は年約１００万人いるが、対象者は再発や進行で標準的な治療が受けられない患者や、小児や希少がんなど一部からスタート。両社の予測から年に計２万６千人とされる。また、治療につながるのはこれまでの研究から１～２割程度とされる。効果が期待される薬が承認されていなかったり開発中だったりするためだ。

研究段階の同種の検査を受けた患者には、治療がうまくいった人もいる。今回の保険適用で検査は受けやすくなる。

東京都内に住む５０代の女性は昨年、都内の病院で検査を受けた。卵巣がんの手術を１０年ほど前に受けたが、再発を繰り返した。今後どんな治療を受ければいいのか不安を感じていた。

解析の結果、「ＢＲＣＡ１」と…