中国科学院大気物理研究所が8日明らかにしたところによると、同研究所の研究者が行った最新の研究により、将来的に北西太平洋の亜熱帯高圧帯（以下「同高圧帯」）が活発化することが分かった。これは東アジアの夏の季節風が強くなり、季節風による降水量が増えることを意味するが、上陸する台風は減る可能性がある。それと同時に、中国東部と南部の沿海部で熱波のリスクが上がることをも意味している。関連研究成果は「ネイチャー・コミュニケーションズ」に掲載された。科技日報が伝えた。

同高圧帯は東アジア及び東南アジアの気象・気候に影響を及ぼす重要な大気環流だ。これは梅雨の降水量と位置、そして北西太平洋の熱帯低気圧と台風の発生とそのルートを決定づける。毎年夏の季節風の異常と台風上陸による洪水や熱波、干ばつなどの異常気象は、現地の数億人の命・財産の安全にとって大きな脅威となっている。

世界的な温暖化を背景に、同高圧帯の未来の変化に関する確かな情報は、関連国及び地域の気候変動対策、合理的な対処及び適応の措置を策定する上で極めて重要だ。「しかし、これまで気候学界で行われていた、第5連成モデル比較計画に基づく35モデルの同高圧帯への予測研究では、活発化するか否かに関する一致した答えが導き出されていなかった」と論文の筆頭著者兼連絡著者である中国科学院大気物理研究所の陳暁竜副研究員は言う。

「出現制限」という考えに基づき、研究者は観測した海面温度を利用しモデルの誤差を修正した後、高排出量の状況下で、より多くのモデルにより同高圧帯の活発化の結果を導き出した。これにより従来の予測の不確実性を45％引き下げた。

これについて陳氏は、「気候モデルは未来の気候変動を予測するうえで不可欠なツールだ。同研究は未来の同高圧帯の予測の不確実性を引き下げ、正確な方向に向け重要な一歩を踏み出した。しかし、観測したデータが複雑な気候システムの数多くの可能性の一つを反映しただけに過ぎず、観測制約を利用した後の結果には、多かれ少なかれ依然として不確実性が残されることを留意する必要がある。同研究は同高圧帯の未来の変化に関する予測の信頼性を高めており、関連する都市建設や産業発展などの長期計画により多くの根拠を提供した」と述べた。（編集YF）

「人民網日本語版」2020年6月10日