熊本地震は、最初の地震よりも大きな「本震」が起きたことで災害の姿が大きく変わった。被害は山間部も含め広範囲に及び、強い揺れが相次いだ。東隣の大分県でも地震が活発化している。一体何が起きているのか。さらに東にある活断層への影響はあるのか。

（タイムライン）熊本地震を時系列で

特集：熊本地震

熊本地震 災害時の生活情報

特集：南海トラフ地震の被害想定

「今までの経験則から外れている」

１６日未明に起きたマグニチュード（Ｍ）７・３の「本震」の後、熊本県阿蘇地方や大分県でもＭ５を超える大きな地震が発生したことについて、同日午後に会見した気象庁の橋本徹夫・地震予知情報課長はこう表現した。国内では、１４日に発生したようなＭ６・５規模の活断層型地震の後、それを上回る本震が発生した記録が存在しないという。

気象庁によると、本震は熊本県の布田川（ふたがわ）断層帯で発生したとみられる。この断層帯から北東にある同県阿蘇地方では、午前３時台にＭ５・８の地震が２回発生。さらに北東の大分県中部でも午前７時すぎにＭ５・３の地震が起きた。

会見では、これら２カ所の地震活動の高まりは、本震とは独立した別の地震活動であるとの考えを示した。その上で、橋本課長は「地震活動が今後、どのようになっていくかは分からない」と述べた。

Ｍ７・３の本震以降、地震の回数も急増した。気象庁によると、１６日午前１時までの約３０時間に観測した震度１以上の揺れは１５３回。その後、１６日午後３時までの１４時間で１３４回に及んだ。

地震の回数が増えれば、建物が倒壊する恐れも高まる。柱や壁に強い力が加わり、変形して戻ることを繰り返すと、ひび割れや隙間ができる。その結果、建物の外からの力に耐える力が落ちてくるからだ。

現地で調査を続ける福岡大の古賀一八教授（建築防災学）によると、１４日の地震で傷んだ建物に１６日の本震でさらに力が加わったことで傾いたり倒れたりしていたという。「前日まで柱が１本崩れていたという鉄筋コンクリートの店舗では３本の柱が大破して、倒壊寸前になっていた」

一方、１６日の本震では阿蘇山周辺で起きた土砂崩れが住宅を巻き込んだ被害をもたらした。付近は溶岩でできた岩盤の上に、「スコリア」と呼ばれる数ミリから数センチの黒い軽石が積もった一帯。もともと土砂崩れが起きやすい。

伊藤英之・岩手県立大教授（自然災害科学）は現地の状況について「スコリアの層が崩れる『表層崩壊』の可能性がある」と指摘。スコリアや火山灰が積もった場所が雨で崩れると、土砂と水が混ざり、土石流を起こす恐れもあるという。

■北東・南の活断層に「影響も」

最初の地震は日奈久（ひなぐ）断層帯の北部で起きたが、１６日の本震はその北東側の布田川断層帯で起きたとみられる。今後懸念されるのは、さらに別の活断層による地震が誘発される可能性だ。

相次ぐ地震の震源は、「別府―島原地溝帯」と呼ばれ、多数の活断層がある溝状の地形に沿って分布する。さらに北東には、四国を横断し紀伊半島に延びる長大な活断層、中央構造線断層帯が連なる。

林愛明（りんあいめい）・京都大教授（地震地質学）は「今回ずれた断層の延長線上にひずみがたまり、大分県側でＭ７級の地震が起きることも否定できない。四国側の中央構造線が動く可能性もある」と話す。

地震が起こると、震源になった断層にたまっていたひずみは解消されるが、逆にその周囲や延長線上にある断層のひずみが増えることがある。その影響は、離れた地域にも及ぶ。

東日本大震災の直後には、長野県や静岡県でＭ６級の地震が起きた。活断層による内陸の地震でも、１９９２年の米ランダース地震（Ｍ７・３）の３時間後に、４０キロ離れた地点でＭ６・４の地震が発生した例が知られている。

今回、地震が起きている領域と重なる大分県の別府―万年山（はねやま）断層帯でも、この断層が動いた慶長豊後地震（１５９６年）で、前後数日の間に愛媛と京都で大きな地震が起きた記録がある。中央構造線断層帯などの活断層の調査で、これらに対応するとみられる地層のずれも見つかっている。

ただ、四国の中央構造線断層帯の平均活動間隔は千年以上とされる。岡田篤正・京都大名誉教授（変動地形学）は「前回の愛媛の地震から約４００年しかたっておらず、ひずみがたまっていないとみられる。四国の中央構造線断層帯の活動が誘発される可能性は低い」とみている。

南西側にも、日奈久断層帯の動いていない部分がある。加藤照之・東京大地震研究所教授は、ほかの断層への影響について「何ともいえない」としつつも「気持ちは悪い。影響もあるかもしれない」。震源が広がる北東方向だけでなく「南にも破壊が延びていく可能性はある」と警告する。

■南海トラフ地震「誘発低い」

今回の地震が、九州から東海地方の沖合で想定されている南海トラフの巨大地震の発生に影響することはあるのか。

今回起きたような内陸の「活断層型地震」は、陸側のプレート内部で起こる。震源が浅いため、小さい規模でも局所的に大きな被害を出すことがある。

これに対し、南海トラフ地震は「海溝型」で、海側のプレートが陸側のプレートの下に沈みこむ場所で起こる。規模が大きく、広い範囲で大きな揺れや津波被害につながる。

西村卓也・京都大防災研究所准教授（地震学）は「今回の地震が南海トラフ地震を誘発する可能性はあまり考えられない。距離が離れているうえ、今回の地震はＭ７級と相対的に規模が小さく、影響は非常に小さいとみられる」と話す。

ただし、南海トラフ地震は約１００年周期で繰り返されている。南海トラフ地震の前後数十年は、内陸の地震活動が活発化することが知られている。数十年単位でみれば発生は近づいており、備えを進める必要性に変わりはない。