ＬＩＮＥ（ライン）やフェイスブックなどのＳＮＳが、災害時に役立つ機能を相次いで強化している。ＳＮＳはパソコンやスマートフォンが公衆無線ＬＡＮなどでインターネットにつながれば使えるため、東日本大震災や熊本地震などで安否確認に役立った。災害に強いことをアピールし、利用者層を広げるねらいもある。

ＬＩＮＥは今月から、人的被害がありそうな災害が起きると同社が全国の利用者にメッセージを送り、安否を確認する機能を追加した。利用者は「無事です」「被害があります」といった選択肢を選ぶだけで、「タイムライン」という利用者の情報を表示するページに投稿され、知人に読んでもらえる。

フェイスブックは２月から、災害時に利用者同士が助け合える「コミュニティヘルプ」という機能を加えた。災害が起きると、水、食料、燃料、おむつなどの物資を提供したい人が情報を登録できるページが開設される。被災地にいる利用者はそのリストから必要なものを選んで直接メッセージをやりとりし、物資を提供してもらえる。

一方、ニュース配信サービスなどを手がけるヤフーは、気象庁などの発表を基に災害情報を提供する防災速報サービスで、今月９日までに６９の自治体と提携した。防災速報サービスは、利用者があらかじめ登録した居住地域や位置情報を基に、地震や台風などの災害速報をアプリとメールで流しており、９００万人の利用者がいる。ヤフーと提携した自治体は、このサービスを使って避難所や水・食料の配給情報など自治体独自の情報を流せるという。

総務省は２０１７年度からの３年間で、災害時に避難所になる学校や役場など１万６千カ所に無線ＬＡＮ設備を新設する計画だ。２０年には、全国約３万の避難所などで無線ＬＡＮが使えるようになる見通しだという。（奥田貫）