国土地理院が発行する紙地図の販売数が低迷している。販売を受託している日本地図センターによると、２０１６年度の売り上げは約４７万枚で、記録のある１９４６年度以降で最少。最盛期だった８１年度の約９１０万枚と比べると約２０分の１だ。紙地図は生き残ることができるのか。

５月の連休中、長野県の北アルプスは大勢の登山者でにぎわっていた。しかし、上高地から涸沢（からさわ）まで約７時間をかけて歩いても、紙地図を見ていた登山者は民間の登山用地図「山と高原地図」を使っていた２人だけ。北穂高岳（３１０６メートル）に登っても、やはり地図を広げている登山者は一人もいなかった。

かつて、地理院の紙地図は登山者にとって必携だった。しかし、大学の山岳部やワンダーフォーゲル部など組織化された登山者は減っており、複数で紙地図を見る場面は珍しくなっている。さらに、スマートフォンの普及が紙地図の減少に追い打ちをかける。世界中の地図が見られ、ＧＰＳ（全地球測位システム）機能で現在地も分かるためだ。

紙地図の売り上げは、世相も反映してきた。バブル経済のころは不動産需要からか、埼玉県の「浦和」や東京都の「八王子」など首都圏が上位を独占。阪神淡路大震災が起きた後の９５年度は「神戸首部」がトップとなった。ただ、やはり山岳関連の人気が高く、北アルプスの「穂高岳」が１位の年が多い。昨年度もそうだったが、販売数は１９２１枚で、前年度の３３５３枚から４割減った。

流通面の問題も深刻だ。今年２月には、地図の大手取次業者だった日本地図共販が倒産。これを機に紙地図の扱いをやめる書店も出ている。地理院の主な紙地図は、縦４６センチ横５８センチの大判のため、広いスペースを必要とすることも、書店が敬遠する要因の一つという。

道路地図や市街地図など民間の…