国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）は３０日、６大陸連盟の代表とスイス・チューリヒのＦＩＦＡ本部で会合を開き、クラブ・ワールドカップ（Ｗ杯）の刷新と各国代表チームによる国別対抗戦の新設について話し合ったと発表した。今後、ＦＩＦＡと６大陸連盟の事務局長による作業部会で議論を深める。

ＦＩＦＡは協議内容を明らかにしていないが、４月に英米メディアが報じたところによると、現在、６大陸連盟の王者と開催国代表の７チームで毎年争われているクラブＷ杯は出場チームを２４に拡大、開催は４年に一度にし、２０２１年からの開催をめざす。国別対抗戦は、「ネーションズリーグ」と呼ばれ、Ｗ杯や欧州選手権を避けて隔年で開催されることが検討されているという。

国際的な試合日程を大きく変える改革で、実現すればクラブや各代表チームに与える影響は大きい。

世界最高峰の大会として定着する欧州チャンピオンズリーグを毎年主催する欧州連盟、さらに選手を供出するビッグクラブからは反発が必至だ。国別対抗戦は、欧州と北中米カリブ海がすでに今秋から実施を決めていて、調整が必要だ。日本にとっては、強化のために欧州や南米の強豪国と親善試合をする頻度が減る弊害が出そうだ。

英フィナンシャル・タイムズ紙などによると、この大胆な改革案の火付け役は世界の投資家連合。ソフトバンクをはじめ、米国、中国、サウジアラビア、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）の投資家たちが、２５０億ドル（約２兆７２５０億円）という破格の財務保証をＦＩＦＡに約束したという。

投資家連合はＦＩＦＡに５月中に結論を出すよう求めているとされ、動きが加速する可能性がある。（ロンドン＝稲垣康介）