経営再建中の液晶パネル大手、ジャパンディスプレイ（ＪＤＩ）が１５日に発表した２０１８年３月期決算は、純損益が２４７２億円の赤字だった。赤字は４年連続で、過去最悪の水準になった。主力とする高級スマートフォン向けパネルが不振で、従業員を３割弱減らすなどのリストラ費用１４２２億円も響いた。

売上高は前年比１８・９％減の７１７５億円。主取引先の米アップルが、スマホの高級機種のパネルを韓国サムスン製の有機ＥＬに切り替えた影響が大きい。競争激化による価格低下や販売数の減少で、材料費や工場の経費をまかないきれない「原価割れ」の状態だった。営業損益は６１７億円の赤字（前年は１８５億円の黒字）に転落した。

リストラ費用は、稼働率低下で茂原工場（千葉県茂原市）などの評価を見直す減損処理を行って約１千億円、中国の工場閉鎖にともなう従業員への補償などで約１５０億円を計上した。

財務の健全性を示す自己資本比率は１年前より２０ポイント超悪化して１３・１％に。海外ファンドなどに新株を買ってもらう増資を４月に実施して３５０億円を確保したが、それでも１８％程度にとどまる。

さらに筆頭株主である政府系ファンドの産業革新機構に能美工場（石川県能美市）を約２００億円で６月までに売却する予定だ。ＪＤＩはもともと、日立製作所、ソニー、東芝のパネル事業を、政府主導で統合して１２年に発足。これまで同機構から計２７５０億円が投入されたが、追加の支援を受ける。

１９年３月期の業績予想は、売上高が１０～２０％増え、営業損益が黒字になると見込んでいる。有機ＥＬパネルへの切り替えが想定ほど進まずに、スマホ向け新型液晶パネル出荷が大幅に伸びるとみる。このため、有機ＥＬを１９年から量産化する計画は先送りする。東入来（ひがしいりき）信博会長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）は「風向きが変わった。液晶はまだまだ生き残る」と話し、量産化の時期は明かさなかった。ＪＤＩが１５％を出資する有機ＥＬ開発会社、ＪＯＬＥＤ（ジェイオーレッド）を子会社化する計画は、既に撤回済みだ。

また、６月１９日の株主総会終了後に有賀修二社長兼最高執行責任者（ＣＯＯ）が退き、後任に月崎義幸副社長が昇格する人事も正式に発表した。（北川慧一）